「通信文化新報」特集記事詳細

　手紙文化を若い感性で盛り上げようと、日本郵便と明治大学（土屋恵一郎学長）が共同で「手紙の利用促進プロジェクト」を立ち上げた。学生に参加してもらい、教授の指導の下で、手紙の市場環境のリサーチや分析、手紙を書くきっかけづくりなどの企画、商品開発・販売を行う。
　同プロジェクトには、明治大学の法学部・商学部・政経学部・文学部・理工学部・農学部・情報コミュニケーション学部・経営学部・国際日本学部・総合数理学部など文系理系の幅広い学部の学生21人（男７人、女14人）が参加する。
　指導は吉田悦志副学長（国際日本学部教授）、大友純商学部教授（専門はマーケティング）が当たる。日本郵便も運営に参加するほか、千代田区観光協会も協力している。７月からすでに活動を始めており、８月下旬には夏合宿を予定し、アイデア出しやディスカッションを行う。９月中旬には商品開発などに向けた取り組みを行い、11月下旬には商品の販売を始める。
　大友教授は「普段の勉強だけではなく、実学を伴うことが出来る素晴らしい機会。ＳＮＳの進化により“スマホ脳”が危惧されている。一方通行のやり取りが中心となり、相手の感情が読めなくなっており、自分のメリットになるものしか受け入れられない脳になっていることが近年の研究から明らかとなっている」と指摘。
　「コミュニケーションが便利になった半面、思考までを効率化させた結果、コミュニケーションのロスによる効率の低下に警鐘を鳴らしている。手紙は自分の感情を伝える手段として、効率を高める手段であるだけではなく、相手の反応を考えながら書くため“スマホ脳”となる若年層に対するトレーニングになると捉えており、今回の試みは手紙文化の復権以上の価値をもたらすものと考えている。お互いの多様な意見をぶつけ合い、良い化学変化が起きることを期待している」とコメントしている。